新しい木造注文住宅のためのSE工法とは
住宅建築の最先端テクノロジー、SE構法は、木造住宅では日本で初めて国土交通 大臣認定の 「構造計算」システムを行っています。構造計算するために、構造性能にかかわる すべての強度実験を重ね、厳しい安全基準を決めています。部材についても、ミリ単位 の 精度にこだわる徹底した品質管理を行っています。安全・安心のために妥協はありません。

「大断面工法構法」は、ビルや架橋、大型建造物と同じように、人の安全を守る建物にはどんな力が加わり、どんな衝撃まで耐えることができるかを証明するために、一棟一棟すべての建物で「構造計算」を実施し、「性能報告書」を発行しています。家を建てるすべての人に、家の安全性能がもっと分かりやすくて、もっと見えるものにしたい。家のデザインや設備、インテリアではなく、「安全性能」という基準を明確にして、ほんとうに良い家を、もっとつくりやすくしていきたいと考えています。



SE構法と在来工法の比較。
SE構法は、「木造の大型建造物」の技術を住宅に導入した工法で、大部分が柱と梁で支える(準)ラーメン構造、木のやすらぎと鉄骨の強さを併せもつ、まったく新しい工法です。構造計算で証明される耐震・耐久性に加え、「壁」を入れない大空間や、「壁」に制約されない間取り変更のしやすい空間など、一般 的な木造住宅(在来軸組工法)では実現できない空間デザインが可能です。ここでは在来工法とSE構法の比較を見ていきましょう。

ほとんどの木造住宅は構造計算をしていない。 この事実をご存じですか?

現在の建築基準法は、木造2階建て以下の住宅に関しては「構造計算」しなくてよいという例外を認めています。ご存じでしたか? その代わりに、ある一定量以上の耐力壁を設ける基準を守らなければなりません。この「壁の量 」で家の安全を決める方式では、本当の強さを科学的に立証することができないのです。阪神淡路大震災を契機に開発されたSE構法は、木造住宅に日本初の国土交通 大臣認定の「構造計算」システムを導入、すべての家の構造計算を行っています。

阪神淡路大震災の教訓から生まれた工法

木造住宅は、1950年に施行された「建築基準法」により、筋交いや壁の枚数が決められていました(壁量 規定)が、1978年の宮城県沖地震で多くの木造住宅が倒壊したことにより、1981年、新耐震基準として壁の枚数が増やされ、ルールが変わりました。しかしながら、1995年の阪神淡路大震災でも多くの家屋が倒壊、多数の犠牲者が出たことは記憶に新しいところです。SE構法の生みの親で、数多くの大規模木造建造物を手掛けている構造設計家、播 繁(ばん・しげる)氏は、この惨状を目の当たりにし、また復興後の画一された在来住宅の街並みに衝撃を受けたといいます。日本的感性を生かし、開放的で、しかも耐震性の高い住宅が必要であると痛感した播氏は、これまでの壁を増やすばかりの耐震構造ではなく、木造の大規模建物の技術を住宅に取り入れる工法を着想し、その2年後、SE構法が誕生しました。その耐震性能は、2004年の新潟中越地震でも実証されています。




構造計算方法・構造計算の7つのチェックポイントについて
資産価値の継承
スケルトン&インフィル(デザイン性)


強さを証明することが、家の安全を実現する第一歩であると考えるSE構法。そのために、使用する部材、接合金物(SE金物)の強度も基準を設け、木造住宅の構造計算を可能にしています。材料の強さが大切なのではなく、その強さを分かっていることが、家の安全、強度という視点から見れば絶対的な条件になります

「SE工法の家」で使用される木材(集成材)や、接合金物などの構造用部材は、SE構法の優れた安全性能を支えています。構造用集成材は、SE構法指定工場において、徹底した品質管理のもと、生産されます。強度が一定に保たれるため、構造計算できる材料として扱うことが可能となります。また、接合金物は、錆や品質劣化を永続的に防ぐ加工が施されています。部材の面 からも、高耐久性能の実現をめざしています。

施工例
「SE工法の家」は、一般的なハウスメーカーのように、仕様やデザインが決められた商品住宅ではありません。住む人の要望に合わせて家をつくっていく、本来的な意味の木造注文住宅なので、デザインやプランは多種多様、家の数だけあります。SE構法による「大断面 工法の家」ならではの、住まう者のライフスタイルにあわせた最適なプラン作りが可能です。施工例の写 真 をご参考にしてください。



 
 
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